ルナルナ オフィス

働く女性の健康課題は、
働く職場の課題です。

「ルナルナ オフィス」はオンライン診療とオンライン相談を通して、 月経・妊娠(妊活)・更年期といった、 女性の健康課題改善を目指す法人向けプログラムです。

  • 利用従業員の 満足度88% ※1

  • 大手企業 導入

  • 経産省 採択事業 ※2

※1:株式会社カラダメディカ調べ。2020年8月~2022年1月まで取得分のアンケート結果より。 ※2:令和3年度当初予算「フェムテック等サポートサービス実証事業費補助金」に採択された事業です。

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MESSAGEメッセージ

生理のこと、更年期のこと、妊娠のこと。 自分自身の問題だから。病院に行くのは大袈裟だから。 そうやって、一人で我慢している女性は少なくないはず…。

当事者にとっては、会社で話題にしづらいテーマ。 ましてや上司に相談なんて、ハードルが高いもの。 それでも周期的に体調を崩してしまう人もいて、 結果として仕事に影響が出ているのも事実です。※3

私たちが提供する「ルナルナ オフィス」は、 女性の健康課題を会社として支援する法人向けプログラム。 個々の困りごとに応えるサービスや、従業員の意識を高めるメニューによって、 職場全体の環境改善を図ります。

働く女性の健康課題は、働く職場の課題です。 そう考える企業が増えると、きっと社会も優しく変われる。 そのための第一歩を、あなたの会社から。私たちと一緒に。

※3 「健康経営における女性の健康の取り組みについて」経済産業省 ヘルスケア産業課(平成31年3月)

PROGRAMプログラム

「ルナルナ オフィス」は、 ライフステージに合わせた様々な健康課題の改善を 総合的に支援します。

様々なライフステージにおいて、働く女性が向き合う健康課題の改善を総合的に支援し、社内啓発から個人へのサポートまでを行える内容です。

薬剤の処方は、診療を実施した医師の判断に基づきなされるものです。

  • 特徴① 産婦人科医監修の『FEMCATION※4セミナー』の実施

    月経困難症・PMS、妊活・不妊、更年期症状・更年期障害などの女性の健康課題について、産婦人科医監修のセミナーを実施し、正しい知識の理解を促します。 男女や上司部下などの立場関係なく会社全体のリテラシーを高めることで、女性の健康課題改善に向けた取り組みのきっかけづくりに貢献します。 ※4「FEMALE(女性) 」と「EDUCATION(教育) 」を掛け合わせた造語です。複雑かつ多様性のある女性のカラダとココロについて正しく学ぶ機会を創出し、年齢や性別を問わず、社会全体で寄り添いあえる環境を目指す(株)エムティーアイが提供する理解浸透プロジェクトです。

  • 特徴② オンライン診療・相談を活用した改善プログラムの実施

    医療機関と連携し、健康課題改善を支援するプログラムを提供します。月経困難症・PMS、妊活・不妊、更年期症状・更年期障害など女性の健康課題は適切な医療へのアクセスによって改善が見込める場合があります。 ルナルナ オンライン診療を導入いただいている医療機関と連携し、働きながら無理なくご利用いただける健康課題毎の改善プログラムを提供します。

  • 特徴③ 費用対効果が定量的に分かる効果検証の実施

    QoL・エンゲージメント・生産性などの分析をサポートし、効果を可視化します。企業の健康施策は、費用対効果の定量的な検証ができていない場合も多く、継続や拡大の判断が困難です。本サービスでは、協力研究機関の監修に基づく方法により効果検証を実施し、費用対効果を可視化でき、それを踏まえた継続・拡大の判断が可能です。

現在、ルナルナ オフィスは、様々な業界の企業に導入いただいています。

  • 丸紅株式会社
  • ポーラ・オルビス ホールディングス
  • 日本航空株式会社

2022年3月現在、他複数社にて実証中です。

メディアへの掲載実績です。

  • ニュースウオッチ9
  • news zero
  • クローズアップ現代+
  • 読売新聞
  • 日本経済新聞
  • 毎日新聞
  • 日刊工業新聞
  • 中部経済新聞
  • Yahoo!ニュース
  • Business Insider Japan
  • 週刊エコノミスト
  • ランドリーボックス
  • WWDJAPAN
  • Beyond Health
  • MASHING UP

Q&Aよくある質問

よくある質問に回答します。

Q類似サービスと比較した場合、何か特徴はありますか?
A ルナルナ オフィスでは、施策が健康課題の改善に寄与したか、またエンゲージメントが変化したかなどの効果検証を実施しております。 サービスを提供するだけでなく、導入企業・従業員それぞれにとって、導入実施・継続の意味があるかしっかり判断できるよう数値で示すことが可能です。
Q女性だけのサービスということに抵抗があります。
A当事者の女性だけでなく、組織全体のリテラシー向上も目指しています。周囲の男性社員や経営層も含め、一緒にセミナーを受講していただき、社内全体のリテラシーを高めることが重要だと考えております。
Q上司や同僚にプログラムの参加を知られたくありません。
A申し込み時点から管理をするのは導入企業の人事部の限られた人員のみとなっております。上司・同僚に開示される事はございません。
Q従業員の日々の健康管理にまで会社が踏み込む必要があるのでしょうか?
A 従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することを「健康経営®※5」と言います。 企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されますので、従業員各自の健康管理と切り捨てずに、企業が課題改善に取り組む必要があると考えています。
※5 「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。 【参考】「健康経営」経済産業省公式サイト
Q地方でも対応可能ですか?
A全国の企業で導入いただけます。
Qどのような目的で導入している企業がありますか?
A女性社員への支援、福利厚生として取り入れたいという企業から、生産性向上を目指したいという企業、また女性活躍に取組む企業としてブランディングを行うPRに活用したいという企業まで様々です。
Q導入企業では、どの部署が運用しているのでしょうか?
A人事部やダイバーシティ推進部、健康保険組合など様々です。
Q導入事例はありますか?
Aございます。随時サイトにも掲載を進めて参りますが、詳細はお問合わせください。